組織のAI活用をAIポータルと伴走支援で加速

キーワードを含む連絡を自動で通知する。AIで作るGASで言及を取りこぼさない

キーワードを含む連絡を自動で通知する。AIで作るGASで言及を取りこぼさない

執筆:寺田昇平

AI Portalize株式会社 代表取締役/AI Digital Community 代表理事

仕組みとコンサルティング伴走支援の両面で、組織のAI活用の加速を支援。

社内のチャットで、自分の担当している案件の話が別のチャンネルで進んでいることがあります。

名前を挙げられているのに通知は来ておらず、気づいたときには話がもう先に進んでいます。
「その話、知ってた?」と聞かれて、初めて気づく組織は少なくありません。
社外でも同じ現象が起きていて、自社について言及されているのに、社内の誰も気づいていません。

今回は、キーワードを決めて自動で通知する「見張り番」の設計を書いていきます。
自動化の全体像はAIによる業務自動化の全体像。手段の選び方とコスト設計にまとめてあります。

見張り番に必要な、監視するキーワード、監視する範囲、通知先の3点を示した図。なかでもキーワードの設計がいちばん重要で、誤ると通知が多すぎるか、まったく検出されないかのどちらかに振れる

自社や案件への言及に、ほとんど気づけていない

何が起きているかを整理すると、社内の見落としには3つの型があります。
別のチャンネルで自分の案件の話が出ていても、そのチャンネルに入っていなければ気づきようがありません。
名前で言及されているのに通知が来ないのは、フルネームか姓だけかで表記が違っていたり、通知の設定そのものが噛み合っていなかったりするためです。
自分の担当領域の話が別の文脈で出ている場合もあり、たとえば「経理の処理が」という話が、経理の担当にまったく届いていないケースがそうです。

社外の見落としは2つで、自社への言及と、競合と比較される文脈での言及です。
前者は記事や投稿、比較記事などで起き、後者は自社と競合が並べて語られる場面で起きます。
このなかでは、案件の話に気づけないケースと、担当領域の話が届かないケースの損失が、いちばん大きくなります。
判断に関わる話が、判断する人に届いていない状態だからです。

キーワードを含むメールを自動で通知するGASは、Geminiに頼めば作れる

見張り番の最初の1本は、Googleの自動化の仕組みの「Apps Script」(GAS)で作れます。
コードは自分で書かなくても、どの言葉をどこで見つけて誰に知らせたいかを伝えれば、Geminiが書いてくれます。

ここでは、Gmailに届いたメールからキーワードを見つけて担当に知らせる形を、次の6つの手順で作ります。

1. スプレッドシートを作り、「キーワード」シートにキーワード・一緒に含まれていてほしい語・通知先のメールアドレスの3列を、「除外」シートに除きたい送信元を入れる
2. 社外の言及も拾うなら、Googleアラートに自社名や製品名を登録し、アラートのメールがGmailに届くようにする
3. スプレッドシートの「拡張機能」から「Apps Script」を開く
4. 下のプロンプト(AIへの指示文)をGeminiに送り、返ってきたコードをApps Scriptの画面に貼って保存する
5. 実行ボタンを押す(初回は、アクセスの許可を求める画面が出るので許可する)
6. 一定の時間ごとに自動で動かすなら、左の「トリガー」から時間ごとの実行を足す

Geminiに送るプロンプトは、次のとおりです。

Gmailの受信箱に届いたメールのうち、件名か本文に、このスプレッドシートの「キーワード」シートに並べた語が含まれるものを見つけて、担当にメールで知らせるGoogle Apps Scriptを書いてください。

「キーワード」シートは、A列がキーワード、B列が一緒に含まれていてほしい語(空なら1語だけで判定)、C列が通知先のメールアドレスです。

自分が送ったメールと、「除外」シートに並べた送信元からのメールは除いてください。

通知には、検出したキーワード・本文の該当する部分・送信元・元のメールへのリンクを入れ、知らせたメールには「通知済み」というラベルを付けて、同じメールを二度知らせないようにしてください。

初心者向けに、貼ったあとの操作も説明してください。

社内チャットを見張る形は、使っているチャットの種類によって作り方が変わるので、Geminiにツールの名前を伝えて、できる方法から相談します。
社内のメールや顧客の名前を扱うので、会社のアカウントで使い、最初はテスト用のシートと自分宛ての通知で試してから、担当ごとの通知先に広げます。

ただ、最初から思いどおりに動くとは限りません。
エラーが出たら、その文面をGeminiに貼って直してもらいます。
通知が多すぎる、拾ってほしいメールが拾われない、といった調整も、チャットで頼んで何度か直していきます。

見張り番は、キーワードの設計で成否が決まる

設計そのものは単純で、監視するキーワードを決めておき、それが含まれるメッセージを検出して通知するだけです。
必要になるのは、監視するキーワード(自社名・製品名・案件名・自分の名前と担当領域)、監視する範囲(どのチャンネルや場所を見るか)、通知先(誰に届けるか)、の3点です。
なかでもキーワードの設計が、いちばん重要になります。
ここを誤ると、通知が多すぎるか、まったく検出されないかのどちらかに振れるからです。

キーワードの設計は、3つの手順で決めます。
まず表記の揺れを網羅し、自社名なら正式名称・略称・英字表記まで、製品名なら正式名と社内での呼び方まで含めておきます。

次に一般的な単語を避けます。
「システム」「対応」のような語を入れると、大量に検出されてしまうためです。

最後に組み合わせで絞ります。
「A社」だけだと多すぎるので、「A社」かつ「見積」のように2語で組み合わせるか、特定のチャンネルに限定します。

キーワードは全体で5〜10個に絞ります。
それ以上になると、通知が多すぎて無視されるようになるからです。

キーワードを、表記の揺れを網羅する、一般的な単語を避ける、組み合わせで絞るの3つの手順で決め、全体で5〜10個に絞ることを示した図。除外の条件も持っておく

除外の条件も、あわせて持っておきます。
特定のチャンネルや特定の人の発言を外しておけば、自分の発言が検出されるのを防げます。

営業機会にもリスクにも効くが、通知は個人宛てでないと動かない

この仕組みの用途は、営業機会とリスクという2つの方向に分かれます。
営業機会の側では、顧客が新しい取り組みを始めた、競合と比較されている、自社の製品名が挙がっている、という3つの場面で提案の機会になります。
リスクの側では、トラブルの報告が別の場所で出ている、自社について否定的な言及がある、社内での認識のずれがある、という3つの場面で早めの対応が必要になります。
別の部門が違う前提で動いている点に早い段階で気づけるので、なかでも「社内での認識のずれ」が最も実務的な価値があると言えます。

見張り番の用途を、提案の機会になる3つの場面と、早めの対応が必要になる3つの場面に分けて左右に並べた図。リスクの側では、別の部門が違う前提で動いている社内の認識のずれに早く気づけることが、最も実務的な価値

チャットに流れる知見そのものの扱いはチャットに流れた知見を消さない。ログを組織のナレッジに変えるにまとめてあります。

通知の設計も書いておくと、通知先は個人にします。
「営業部」ではなく個人名で、担当領域ごとに分けておきます。
通知に入れるのは、検出したキーワード・発言の内容・どこで発言されたか・元の発言へのリンク、の4項目です。

対応が必要かどうかの判断は、人がします。
検出だけを機械的にやり、そこから先の判断は人に任せます。

検出した後の対応のフローも決めておきます。
社内の言及なら、そのチャンネルに参加するか発言者に直接聞き、「見ていました」と正直に伝えるのが自然です。

社外の言及なら、対応が必要かどうかを判断したうえで、広報か営業か経営か、誰が対応するかまで決めておきます。
この経路を決めておかないと、検出されても結局は動きません。

言及を検出し、個人に通知し、人が対応の要否を判断し、対応するという流れを示した図。通知は営業部ではなく個人名で、検出したキーワード・発言の内容・場所・元の発言へのリンクを付ける。社内の言及と社外の言及で対応のフローを先に決めておく

通知を個人宛てにしても、検出された言及を誰がどの案件で扱うかが決まっていないと動きません。通知の経路づくりを現場と進める AI推進のコンサルティングで、現場の担当者と決めておけます。

周知しておけば、監視は監視にならない

「監視されている」と受け取られたら、この施策はどうなるでしょうか。
社内のチャットを監視する形にしてしまうと、発言そのものが減っていきます。
発言が減った時点で、施策の価値は失われます。

対応は4つです。
まず監視の実施を周知し、「これらのキーワードが含まれるメッセージは、担当に通知されます」と先に伝えておきます。
黙って監視していると、それだけで信頼を失います。

次に個人の発言を追跡しません。
キーワードでの検出自体は構いませんが、「誰が何を発言したか」は集計しません。

3つ目に、目的を明示します。
「関係する話に気づけるようにするため」だと伝え、発言の内容を評価するためではないと明言しておきます。

対象外のチャンネルも認めておきます。
「このチャンネルは監視しないでほしい」という要望を受け入れないと、別の場所で会話が始まってしまいます。

このなかでは周知がいちばん重要です。
周知されてさえいれば、監視ではなく仕組みとして受け取られるからです。

監視と受け取られないための4つの対応を示した図。監視の実施を周知すること、個人の発言を追跡しないこと、目的を明示すること、対象外のチャンネルを認めること。なかでも周知がいちばん重要

過検知の目安は1日5件、指標は気づけた件数で見る

実務で必ず起きる問題についても、書いておきます。
過検知の典型は3つあります。
一般的な単語が含まれている場合、自分の発言が検出された場合、関係のない文脈で言及された場合です。
対処はそれぞれ、組み合わせで絞る、自分の発言を除外する、除外のキーワードを設定する、になります。

通知が1日5件を超えてきたら、キーワードを絞るタイミングだと考えます。
検出されたが対応は不要だったものも記録しておき、キーワードや除外の条件に反映していきます。
この地味な運用を続けると、判定の精度が上がっていきます。

過検知の典型である、一般的な単語が含まれる、自分の発言が検出される、関係のない文脈で言及されるの3つと、それぞれの対処を左右に並べた図。通知が1日5件を超えたらキーワードを絞る

効果を測る指標は、検出して対応した件数・対応が不要だった件数・「気づいていなかった」という事例の件数の3つに絞ります。
なかでも「気づいていなかった」事例の件数が、最も価値のある指標になります。

検出して対応した件数が、対応が不要だった件数より少ない場合は、キーワードが広すぎます。
検出されなかったが後から気づいて対応が必要だった事例も、見落としとして記録しておきます。

優先度の判定そのものは重要な連絡を埋もれさせない。メールの優先度判定を自動化するで扱っています。

運用そのものの設計も要ります。
ここが飛ばされると、施策が陳腐化していくからです。

案件名は増え続けるので、新しい案件が始まるたびに追加し、終わった案件のキーワードは外します。
外さないと、キーワードが増え続けて通知が多くなります。
だから、案件の開始と終了に合わせて更新する運用を、案件管理そのものに組み込みます。
更新の担当は推進チームではなく、その領域の担当が持つ形にし、自分に関係するキーワードは自分で管理します。

四半期に一度は全体を見直し、常に5〜10個を維持します。

情報収集そのものの仕組み化は業界情報のキャッチアップを仕組みにする。ニュース収集と要約配信、競合と市場の情報は競合・市場の情報収集を組織の定常業務にする、依頼のToDo化は依頼の取りこぼしをゼロにする。ToDo化を自動で走らせるにまとめてあります。

つまずきやすいのは7つです。
一般的な単語をキーワードにする、キーワードを20個以上設定する、自分の発言を除外しない、監視を周知しない、個人の発言を集計する、対応のフローを決めない、終わった案件のキーワードを外さない。
組み合わせで絞り、5〜10個に抑え、自分の発言を除外し、先に周知し、チャンネル単位で扱い、誰が対応するかを決め、案件の終了時に外せば、どれも避けられます。

私たちのAI伴走支援では、こうした監視の仕組みを案件管理の流れに組み込むところまで、現場の担当者と一緒に実装しています。

取りこぼしていた言及は、見張り番を置けば拾える

自社や案件への言及に気づけていないのは、別の場所で話が出ている、表記が違って通知が来ない、別の文脈で自分の担当領域の話が出ているためです。
案件の話に気づけないケースと担当領域の話が届かないケースの損失が、いちばん大きいところになります。

必要なのは、監視するキーワード(表記の揺れを網羅し、一般的な単語を避け、組み合わせで絞って5〜10個に収めます)、監視する範囲、通知先、の3つです。
用途は営業機会とリスクの両面にありますが、そのなかでも社内での認識のずれに早く気づける点が、最も実務的な価値だと言えます。

通知先は個人にし、担当領域ごとに分けます。
通知に入れるのは4項目で、対応のフローは先に決めておきます。
決めていないと、検出されたところで誰も動きません。

もちろん、いちばん重要なのは監視が監視にならない設計です。
監視を周知し、個人の発言を集計せず、目的を明示し、対象外のチャンネルを認めます。
また、案件が動いているあいだだけキーワードを持ち続ける運用も欠かせません。

過検知の典型は、一般的な単語・自分の発言・関係のない文脈の3つで、通知が1日5件を超えたらキーワードを絞ります。
指標は、対応した件数・不要だった件数・「気づいていなかった」事例の件数で、最後のものが最も価値があります。
後から気づいた事例も、見落としとして記録しておきます。

そのうえで、案件の開始と終了に合わせてキーワードを更新する運用を作ります。
終わった案件のキーワードを外さないと、通知は増え続けます。

まずは自分の担当している案件名を3つ選び、監視する形をつくります。

すぐ使える業務アプリが300以上

開いてそのまま使えて、AIで自社用にも直せます。15の分野から、やりたい作業で探せます。業務アプリを見る

執筆:寺田昇平

AI Portalize株式会社 代表取締役/AI Digital Community 代表理事

仕組みとコンサルティング伴走支援の両面で、組織のAI活用の加速を支援。

keyboard_backspace

お知らせ・組織AI推進ノウハウ一覧

無料 自社に当てはめて知りたい方へ

読んだ内容を、

御社の数字

で確かめませんか。

利用データから、御社のAI活用がいまどこにいるのかを判定します。
同業他社との比較と、次にやることをお渡しします。

組織のAI活用力診断のメインビジュアル(ノートPCの利用データと結果表)

Related

関連記事

Service

サービス一覧

AI Portalizeの管理画面イメージ:AI活用数・効率化時間の見える化とチームへの広がり

AIツールが見つかる。社内に広がる。使われ方が見える。

組織のAIポータル「AI Portalize」

  • check_circle

    やりたいことで検索すると、業務アプリ300以上とナレッジ250本以上から見つかる

    check_circle

    社内で作ったツールやナレッジが共有され、よく使われるものが上に並ぶ

    check_circle

    誰が何をどれだけ使っているかが、集計の手間なしで分かる

デジタル系企業特化のAIコンサルティング&伴走支援のイメージイラスト

実務に組み込むまで伴走

組織のAI活用を加速「AIコンサル&伴走支援」

  • check_circle

    従業員が安心して使うためのガイドライン策定

    check_circle

    ドメイン知識が豊富なコンサルタント

    check_circle

    業務分解からAIワークフロー作成

    check_circle

    研修から実務への組み込みまで

法人向けAI研修のイメージ:受講者が自分の業務でAIを使いながら学ぶ研修の様子

自社の業務で、使える知識に

実務で使える知識を「法人向けAI研修」

  • check_circle

    いま使っているAIと受講者の業務を伺って、誰に・どのAIで・どの業務を題材にするかを提案

    check_circle

    Gemini・Claude・AIエージェントなど、8つの研修例と230以上のテーマ例

    check_circle

    基本はオンライン。研修の資料と録画もお渡し

デジタル系企業特化のAIコンサルティング&伴走支援のイメージイラスト

豊富な新規事業立ち上げ実績

AIを活用した
新規事業の立ち上げ支援

  • check_circle

    検討からサービス構築まで

    check_circle

    豊富な新規事業構築実績

    check_circle

    すでにあるAIボットなどを活用も可能

AI活用支援のビフォーアフター:迷っている状態からGemini等を使いこなす状態への変化

経営者・役員・AI担当向け

AIパーソナル
トレーニング

  • check_circle

    まだAI活用できていない状態でも大丈夫

    check_circle

    1回2時間のみからご利用いただけます

    check_circle

    実務で使える「今のAI活用」を学ぶ

    check_circle

    トップ層こそAIに詳しく

AIガイドライン作成+定着研修の紹介バナー:御社に合ったルールづくりから社内への定着まで

生成AIの社内ルールを一緒に作る

AIガイドライン作成+
定着研修

  • check_circle

    御社の現状をヒアリングしながら一緒に作成

    check_circle

    AIツールごとの仕組みや契約の違いを踏まえて線を引く

    check_circle

    従業員の方への定着研修までご支援

AIガイドライン作成+定着研修の紹介バナー:御社に合ったルールづくりから社内への定着まで

AIの答えに、自社の名前を

LLMO・GEO・AIO
対策

  • check_circle

    御社の現状をヒアリングしながら一緒に作成

    check_circle

    AIツールごとの仕組みや契約の違いを踏まえて線を引く

    check_circle

    従業員の方への定着研修までご支援

まずは、いまのAI活用の
状況をお聞かせください。

何から始めるか決まっていなくても、ご相談いただけます。

無料相談・お問い合わせ